SDGs・キャリア教育・探究学習の要素を盛り込んだ
『ヨコハマ探究学習プログラム』を共同開発

2021/12/07

株式会社JTB

 株式会社JTBは、ヨコハマSDGsデザインセンターと連携し、これからの社会を生きる中高生を対象とした社会に繋がる学びの機会を提供する『ヨコハマ探究学習プログラム』を開発しました。

 本プログラムはJTB横浜支店が窓口となり、全国の中学校、高等学校などから依頼を受け付け、提供を開始しています。

 

■『ヨコハマ探究学習プログラム』トライアル授業風景

※生徒が発表に向けて議論している様子
※生徒が企業に向けて発表している様子

【トライアル授業に対する先生からのコメント】

・企業で働く方のお話を生徒と一緒に聞くことで、教員側にも学びがあった。
・社会に繋がる学びを提供している学校としてのPRに繋がると感じた。
・将来を考えることの出来る生徒を育てることで、大学進学や就職のアンマッチ低下が期待できると感じた。
・訪問企業の社員全員がプロフェッショナルで、それぞれの仕事について生き生きとご説明してくださるので生徒たちも食い入るように聞いていると感じた。

 

■プログラムの概要

 『ヨコハマ探究学習プログラム』は、各企業が取り組むSDGs(2030年までに持続可能でよりよい世界を目指すための国際目標)をテーマとし、チームの知恵を活かした企業に向けた発表や企業訪問など、生徒が近い将来に社会へ出ていく上で必要な生きる力を得る学びを提供するプログラムです。企業の伝えたいことを一方的に学ぶだけではなく、自ら考えて発表し、企業で働く大人たちからフィードバックを貰うことで、生徒の記憶に残る気付きを生み出すことが出来ます。

 「自分なりの答えを導く大切さ」「理想だけではうまくいかない社会」 「困難を乗り越えてきた大人」を知り、人と人が手を取り合う事の大切さや、自分の興味分野を深めることの大切さに気付きを生み出します。SDGsを通じた社会に繋がる学びが、正解のない社会を生きる力につながるキッカケになることを期待しています。


■プログラム開発の背景

(1)学習指導要領の改訂と学習機会の課題

 2021年から中学校にて、2022年には高等学校にて学習指導要領が改訂されます。

 新しい学習指導要領では、社会の変化に対応するための生きていく能力や資質を身につけ、より主体的かつ対話的で深い学びが求められます。

 教育現場ではSDGs学習やキャリア教育など、これまでの学習指導要領には無かった新たな学びの場が求められる一方、その学習機会はまだまだ少ないのが現状です。

 また、新型コロナウイルスの影響で修学旅行が中止や延期となり、限られた授業時間の中で新しい学習指導要領に即した具体的な学習機会を模索している学校が多くあります。

 

(2)ヨコハマSDGsデザインセンターの設立

 横浜市では、全国でも先駆けた取り組みとして「ヨコハマSDGsデザインセンター」を設立し、市内における多様なSDGsの取り組みが積極的に推進されています。

 「ヨコハマSDGsデザインセンター」は、横浜市と民間事業者が共同で設立・運営する組織で、SDGsの達成に向けて、市内外の多様な主体が持つニーズとシーズをつなぎ合わせ、横浜における環境・経済・社会的課題を解決するための中間支援組織です。

 

■プログラムの内容

(1)対象

・校外学習や修学旅行にて、横浜・首都圏へ来訪される/来訪を検討されている全国の中学校および高等学校

 

(2)プログラム参画企業

・株式会社大川印刷
・シーバイエス株式会社
・武松商事株式会社
・株式会社横浜八景島

 

 

(3)プログラム費用

・プログラム費用に関しては、下記の問い合わせ先または近隣のJTBの教育旅行お取り扱い個所にお問い合わせ下さい。

 

【ヨコハマSDGsデザインセンターホームページ】

https://www.yokohama-sdgs.jp/

 

■今後の展開

 株式会社JTBとヨコハマSDGsデザインセンターは、今後も多くの学校のニーズに応えるために、参画企業を増やしていく予定です。このような取り組みを通して、教育現場の新たな学びに対して柔軟に対応し、学びの価値を高める機会を提供してまいります。

 

※本件に関するニュースリリースがヨコハマSDGsデザインセンターからも発信されています。

■学校・教育機関からのお問合せ先(プログラムに関して)
JTB 横浜支店 TEL:045-316-2353 (9:30~17:30土日祝休 )  

■企業からのお問合せ先(ご参画に関して)
ヨコハマ SDGs デザインセンター 総合コーディネーター 麻生:contact@yokohama-sdgs.jp
■報道関係の方からのお問合せ先
JTB広報室 TEL:03-5796-5833(東京) 06-6260-5108(大阪)
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