2018年旅行動向見通し

2017/12/21

株式会社ジェイティービー

訪日外国人旅行者数は 3,200 万人へ
日本人の旅行市場も国内旅行、海外旅行ともに増加

● 国内旅行人数は 3 億 1,120 万人(前年比+8%)
● 海外旅行人数は 1,820 万人(前年比+7%)
● 訪日外国人旅行者数は 3,200 万人(前年比+3%)

JTB は、2018 年の旅行市場についての見通しをまとめました。この調査は、1 泊以上の日本人の旅行(ビジネス・帰省を含む)と訪日外国人旅行について、各種経済動向や消費者行動調査、運輸・観光関連データ、JTB グループが実施したアンケート調査等から推計したもので、1981 年の調査開始以来、今年で 39 回目となります。推計した 2018 年の旅行市場規模は次の通りです。


*海外旅行消費額は、旅行費用(燃油サーチャージ含む)のほか現地での買物代、食事代等現地消費分を含む。旅行前後の消費(衣類など携行品の購入費用など)は含まない。

*国内旅行消費額は、自宅を出発してから帰宅するまでの総費用。現地での買物代、食事代等現地消費分を含む。旅行前後の消費(衣類など携行品の購入費用など)は含まない。
*訪日旅行は、人数予測のみで消費額は算出していない。
*海外旅行人数実績推計は、法務省発表の出入国者数実績をもとに昨年末推計値を修正したもの。

 

1. 景気回復で経済状況はよく、旅行はしやすい環境に

2017 年の日本の景気は総じて回復基調となり、日経平均株価は 12 月 20 日現在で 22,891.72 円と 1 年間で約 3,800 円上昇しました(図1)。上場企業の 2017 年 4~9 月期決算では、前年同期より売上高、純利益ともに増えた企業は主要 100 社のうち約 8 割を占め(日本経済新聞調査)、内閣府による直近の景気動向指数(CI、2010 年=100)の基調判断も「改善」で据え置きとなり、景気回復局面は 59 か月続いています。また、完全失業率は 2%台と低く、雇用環境も安定しています。
為替については、対米ドルでの 2017 年は、110 円から 115 円の間で推移しましたが、この 1~2 か月は大きく変動することなく安定しています(図2)。旅行者の動きは、今年 1 月~11 月の出国日本人数は前年比 4.8%増となり、訪日外国人旅行者数は同 19.0%増とともに伸びていることをみると、インバウンドにもアウトバウンドにも為替がマイナスに影響することは比較的少なかったといえそうです。2000 年以降の出国日本人数および訪日外国人旅行者数と為替の推移を見てみると、2014 年までは出国日本人数および訪日外国人旅行者数はゆるやかに為替と同じカーブを描いていますが、2015 年以降は変化が見られ、近年は為替以外の要因も旅行に影響を与えていると思われます(表1)(図3)。

(図1)各月末の日経平均株価の年間推移(終値)出典:日経平均株価のデータ(終値)をもとにJTB 総合研究所作成

(図2)為替レートの推移 (2017 年各月末日)
出典:みずほ銀行「外国為替公示相場(仲値)」より JTB 総合研究所作成

(表1) 各年末の為替レート(2008 年~2017 年)
出典:東京外国為替相場/T.T.S 三菱東京 UFJ 銀行調べ

(図3)訪日外国人旅行者数、および出国日本人数と為替の推移

 

2.生活者の気持ちは上向きだが節約志向つづく

日銀が実施している「生活意識に関するアンケート調査」によれば、景況感について現在を 1 年前に比べると「良くなった」と回答した人は増加傾向にあり、「悪くなった」と回答した人は減少しています。また、現在の暮らし向きについては、「ゆとりが出てきた」との回答が増加しています(図4、図5)。12 月の日銀短観では、企業の景況感を示す業況判断指数(DI)が大企業製造業でプラス 25、中小企業の DI は製造業が 5 ポイント改善のプラス 15、非製造業は 1 ポイント改善のプラス 9 で中小企業も改善し、景況感回復が広がっています。しかしながら、生活者の実感としては、賃金の伸びが鈍く、将来への不安から貯蓄への意向が増え、節約志向も高まっていることも事実です。JTB が実施したアンケート調査で、今後一年間の旅行についての項目を見てみると、旅行支出については、現状維持が 56.7%で前年比 0.3 ポイント増加していることから、節約志向ではあるものの、旅行への意欲は維持されていると考えられます(表2)。

(図4)現在を 1 年前と比べた景況感

(図5)現在の暮らし向き
出典:日本銀行「生活意識に関するアンケート調査」( 71 )より抜粋しJTB 総合研究所作成

(表2) 今後 1 年間の総旅行支出

 

3. 週末 3 連休の数は 2017 年と同じ、休暇の取り方によってゴールデンウィークは最大 9 連休に、旅行のきっかけには SNS への投稿も影響

2018 年のカレンダーは、ゴールデンウィーク(GW)が 5 月 1 日(火)、2 日(水)を休めば4 月 28 日(土)から 5 月 6 日(日)まで 9 連休となります。8 月の旧盆は山の日と土曜日が重なってしまうため、夏休みは企業や個人により分散しそうです。9 月の祝日による連休は、17 日の敬老の日を含む 3 連休と 23 日の秋分の日を含む 3 連休との 2 回となり、9 月に遅い夏休みをとる人も想定されますが長期休暇はとりにくい日並びと言えます。GW や年末年始を除いた週末の 3 連休の数は 6 回となり、2017 年と同様です。
現在働き方改革を推進する企業も多くなりましたが、厚生労働省の調査によると労働者の 2016年の年次有給休暇の取得率は 48.7%となり前年を 1.1 ポイント上回りました。日本経済新聞社が 9月に実施した「社長 100 人アンケート」では経営者の 9 割が有給休暇の取得率を引き上げると回答しています。今後もさらに休暇が取りやすくなる環境整備が進むことに期待したいです。

また、今年の流行語大賞に「インスタ映え」が選ばれましたが、JTB 総合研究所が経年実施している「スマートフォンの利用と旅行消費に関する調査」で、「SNS の投稿で行ってみたいと思った場所に行った」や「SNS で知った情報でいいと思ったものを購入した」が年々増加しています(図6)。SNS が旅行のきっかけとなり、旅行人数の底上げに寄与すると考えられます。

(図6)SNS で経験したこと (複数回答)

 

(国内旅行)     *訪日外国人旅行者は除く、日本居住者の国内旅行
国内旅行人数は 3 億 1,120 万人(前年比+1.8%)、平均消費額は 34,700 円
(前年比▲1.4%)、国内旅行消費額は 10 兆 8,000 億円(前年比+0.4%)と推計

2018 年の国内旅行は景況感の改善や休暇取得の促進効果も期待ができ、旅行人数は増加が見込まれます。平均消費額については、訪日外国人の民泊利用などにより都市部を中心に宿泊施設の混雑緩和が想定されること、節約志向に加えて安価な交通手段としての LCC の利用が定着したこと、そしてホテル、旅館以外にも様々なタイプの宿泊施設が登場し、安く旅行をするための選択肢が増えていることなどから、昨年より微減と推計します。当社によるアンケートで 2018 年の国内旅行の回数を聞いたところ、「回数は増える」と回答した人が若い年代(15 歳~29 歳)で多くなる一方で、シニア層(60~79 才)で「回数は減る」と回答した人は 23.1%で、前年より 1.5 ポイント増加していたとともに、シニア層の旅行意欲が他世代より少ないことも単価を下げる要因になると考えられます(図7)。 

(図7)2018 年の国内旅行回数意向(年代別)

 

・多様な宿泊施設の登場
2020 年に向けてホテルの開業が続いていますが、2018 年は「ハイアットリージェンシー瀬良垣アイランド沖縄」が夏に、「イラフ SUI ラグジュアリーコレクションホテル 沖縄宮古」が年内にとハイグレードなホテルの開業が予定されています。一方、豪華なカプセルホテルやお洒落なバーを備えたゲストハウスなど安価ながらもホテルとは違う滞在を楽しめる宿泊施設も増えています。実際簡易宿泊所の数も年々増加しています(2014 年 26,349 軒、2015 年 27,169 軒、2016 年 29,559 軒、厚生労働省調べ)。また近年は、古民家や歴史的建造物を活用した宿も増え、その地に伝わる生活文化の体験が旅行者の関心を集めています。一例として 2018 年の春にワコールが京都の町家を改装した宿泊施設「京の温所(おんどころ)」を、日販が保養所を改装したブックホテル「箱根本箱」を開業する予定です。多様な宿泊施設の出現は、滞在方や料金の選択肢を広げるだけではなく、旅行の動機にもつながっているといえそうです。

 

・観光列車の人気が続く
観光列車の人気が続いています。2017 年に登場した豪華寝台列車「TRAIN SUITE 四季島」や、「TWILIGHT EXPRESS 瑞風」は、料金は高額で乗客数にも限りがありますが、数か月先まで満席の状況です。最近は、現美新幹線のように美術鑑賞を楽しめる列車や、短い時間で沿線地域の食材を楽しむことのできる観光列車も各地に増えています。またサイクルトレインのように愛用の自転車を載せて旅する列車も登場し、目的地である地域での体験につながる様な列車も登場しています。2018 年も鉄道の旅に話題が集まりそうです。

 

・明治維新 150 年でゆかりの地でイベント開催
2018 年は明治維新から 150 年となり、今年の大政奉還 150 年に続き、佐賀で「肥前佐賀幕末維新博覧会」、鹿児島で「かごしま明治維新博」などゆかりの地でイベントが開催されるとともに、大阪、京都など各地でキャンペーンが予定されています。

 

・NHK 大河ドラマの舞台は、鹿児島
2018 年の NHK 大河ドラマ「西郷どん(せごどん)」は鹿児島が主たる舞台で注目が集まりそうです。2008 年の NHK 大河ドラマ「篤姫」の放送時には生誕の地である鹿児島が人気となりました。鹿児島県の観光統計資料によれば、2008 年 1 年間の鹿児島県への観光客数は、宿泊と日帰りを合わせて 5,206.1 万人となっておりで前年と比較して 4.8%の増加となっています。

 

・瀬戸大橋開通 30 周年で瀬戸内地方に注目
2018 年は瀬戸大橋が開通して 30 周年となります。近年、瀬戸内地方では、「しまなみ海道」がサイクリングコースとして国内外で有名になったり、瀬戸内海を周遊する宿泊型の和風客船が就航したりするなど、新しい動きがあり、瀬戸大橋 30 周年の周年イベントとともに、2018 年も瀬戸内地方に注目です。

 

(海外旅行)

海外旅行人数は過去最高であった2012 年に次ぐ1,820 万人(前年比+1.7%)、平均消費額は 243,100 円(前年比+0.5%)、海外旅行消費額は 4 4,200 億円(前年比+2.1%)と推計

2017 年の日本人の出国者数は、1 月から 11 月までの累計で対前年比 4.8%増の 1,642 万人となり、ほぼ毎月、前年同月を上回って推移しました(図8)。昨年の年末は 0 円だった燃油サーチャージが今年の 2 月から復活しました。2018 年の 2 月にも値上げが予定されていますが、2017 年 2月以降の海外旅行者数にも影響が少なかったことから、当面、影響は限定的であると考えられます(表3)。また、現在発表されている 2018 年の第一四半期の国際線座席数の前年比を方面別に見てみると、アジア方面は 5.7%増、ヨーロッパ方面は 7.9%増となっています。2018 年の年間の国際線全体の座席数は前年比で 4.7%増と見込みますが、訪日客が利用する座席数の増加も考慮し、海外旅行人数は 1.7%増と予測します。

 
(図8)日本人の出国者数と対前年比(2016 年、2017 年月別)

(表3) 燃油サーチャージ (日本航空の場合、発券日ベース、往復、単位:円)

・LCC は海外旅行においても旅行費用の節約を後押しする存在へ。国際線の新規就航も活発に。
LCC は、アジアを中心に国際線の路線も増え、安価な交通手段として、また、地方空港から直接海外に行く手段として定着してきました。LCC 以外の航空会社の新規就航も活発で、エア・カナダが、6 月 2 日より成田~モントリオール間に直行便を就航、フィジー・エアウェイズが 7 月 3 日より成田~フィジー(ナンディ)線に新規就航を予定しています。またエールフランスは、2018 年夏期スケジュールで日本路線を週 40 便(2017 年冬期は週 35 便)に増便すると発表しています。

 

・海外旅行先は長い目で見れば近距離シフト
JTB 総合研究所による「海外旅行実態調査」から2000 年以降の海外旅行先の変化を見てみると、同じような出国者数でも行き先の構成は大きく変わってきています。2000 年時点では 40%にも満たなかったアジア地域(東アジア、中国、東南アジアの 3 地域の合計)は、2016 年は 57.3%と 6 割近くとなり、LCC を含むアジアへの航空路線の拡大等を背景に、年々シェアを伸ばし続けています。前述のとおり欧州や北米などの路線拡大の動きも見られますが、2018 年もアジア中心の傾向が続くと思われます(図9)。

(図9)海外旅行先の変化

 

・クルーズ人気の継続
2016 年の日本人のクルーズ人口は前年比 12.4%増の 24 万 8,000 人で、過去最多となっています。外国船の寄港も増加し、日本人の海外クルーズ旅行も定着してきました。フライ&クルーズや安価なクルーズ旅行も増え、富裕層やシニア以外にも利用者が広がり、2018 年も引き続きクルーズ人気は続くと考えます。

 

・海外でのスポーツイベントの開催
2018 年は、2 月~3 月に韓国 平昌で、2018 冬季オリンピック・パラリンピックが開催され、6 月にサッカー・ワールドカップ ロシア大会、7 月にアメリカ・サンフランシスコで「ラグビーワールドカップ・セブンズ 2018(7 人制ラグビー)」が開催されます。また、人気プロ野球選手の米大リーグへの入団が決まり、チームの本拠地が日本人にとってなじみのあるテーマパークがあるアナハイムということで、米大リーグ関連の報道も増えそうです。スポーツを観戦するための旅行はもとより、選手の活躍が日本で報道されることで、開催地の注目も高まりそうです。

 

(訪日旅行)

訪日外国人旅行者数は 3,200 万人(前年比+12.3%)と推計

2017 年は、9 月に訪日外国人旅行者数の累計が過去最速で 2,000 万人を突破しました。11 月の訪日外国人旅行者数は 237.8 万人となり、1 月~11 月の累計で 2,616.9 万人(対前年比+19.0%) となっています。国別にみると、人数では中国が最多で、韓国が続きます。伸率では、韓国が平均40.6%と大きな伸びを見せています。インドネシア、ベトナムも 30%以上の伸率となり、アジア経済の好調さを反映しています。国は 2020 年に訪日外国人旅行者数 4000 万人の達成に向け「明日の日本を支える観光ビジョン(2016 年)」に沿って空港や港湾、鉄道などのインフラ整備、デジタルマーケティングの本格導入、欧米を中心とした富裕層向けへの対応など環境整備を進め、2018 年も順調に訪日外国人旅行者は増加すると考えられます。
しかしながら、2017 年に大きく増加した韓国からの旅行者の伸びは、2018 年にはやや落ち着くこと、また、10 月現在で前年より半数*近くまで落ち込んでいる中国からの韓国への旅行者数の回復も想定され、訪日外国人旅行者数は 3,200 万人(前年比+12.3%)となると予測します。
*出典:韓国文化観光研究院
航空については、地方空港のゲートウェイ機能の強化が図られるとともに、チェジュ航空(ソウル-鹿児島)やタイガーエア(台北-小松)など LCC の就航も促進され、座席供給数が引き続き拡大する見込みです。また、近年クルーズ利用の動きも拡大し、港湾整備と誘致活動が各地で進められ、2016 年の外国客船の寄港回数は、過去最多の 1,444 回となり、寄港地の数も 123 港と、2015年から 19 港増加しました。今年、秋田港では、世界でも珍しい試みとして鉄道貨物を利用し、クルーズ旅客を街中まで案内する「秋田港クルーズ列車」の運行が話題になりましたが、寄港をきっかけに各地域の活性化につながりそうです。

(参考) 2018 年の中国の大型連休(春節および国慶節) (中国国家国務院の発表より作成)

 

・リピーターや個人旅行者を中心に民泊利用が進む
2018 年 6 月に住宅宿泊事業法(民泊新法)が施行となり、民泊が全国で解禁になります。JTB 総合研究所が 2017 年に実施した調査結果では、台湾からの旅行者の 19%、韓国からの旅行者の13.9%が民泊利用経験ありと回答しました。マンスリーホテルと民泊とのハイブリッド型宿泊施設など、新しい形態の宿泊施設を作る動きも活発化しています。また、中国や台湾などの民泊仲介サイトや世界大手のオンライン旅行予約サイトとの連携なども進み、2018 年以降における訪日外国人の民泊利用の伸びが見込まれます。

 

・免税制度の改正でショッピング気分の盛り上がりに期待
2017 年 10 月から訪日外国人が酒蔵やワイナリー、蒸留所で購入した酒類について、酒税や消費税を免除する制度が始まっています。2018 年 7 月からは、これまでそれぞれ 5 千円以上の購入が対象であった食料品などの消耗品と家電などの一般物品が、合算で 5 千円以上であれば消費税が免税となります。免税制度の改正で日本滞在中の消費の増加が期待されます。

 

・AI や VR など新しい技術を活用したサービスがより快適な訪日旅行を実現
ICT の進化に伴い、AI や VR(仮想現実)など ICT を活用した様々なサービスが増えてきました。対話型 AI を利用した浅草での観光案内、成田空港ではスマートフォンを通じ、多言語に対応した AI とのチャットで空港の施設情報や周辺の観光案内などを知ることができるサービスが開始されています。また、観光庁は VR や AR(拡張現実)などを使い、地域の隠れた観光資源を体験してもらい、実際に足を運んでもらうための取り組みを始めました。今後も、新しい技術を活用した新しいサービスが訪日旅行の魅力を広げそうです。

 

・滞在中のストレスを軽減するサービスの登場
訪日外国人旅行者数の増加により、外国人が滞在中に不便や不満を感じていることを軽減するためのサービスをビジネスとして展開する動きが増えてきました。大型手荷物を宿泊施設まで運ぶサービスや、ICT やアプリを利用した通訳機能や多言語対応、ナイトライフを手軽に楽しんでもらうためのコンテンツ開発などがあげられます。今後も 2020 年に向けて、訪日外国人旅行者に関する様々なサービスがビジネスとして誕生していくと思われます。

 

・フリーパスなど企画乗車券の拡充やインフラ整備で地域への足が便利に
東北と北海道函館市に路線を持つ鉄道事業者 13 社が来年 1 月から発売する予定の「東北・函館ローカル鉄道共同パス」など、訪日外国人旅行者向けの企画乗車券が増えてきました。JTB 総合研究所の過去の調査結果から、訪日回数が増えるほど、地域を訪れたい意向が強くなる傾向があることがわかっています。鉄道駅の多言語表示や Wi-Fi などのインフラ整備も進んでおり、地域へと足を延ばす訪日外国人旅行者も増えそうです。

 

周年:大山(だいせん)開山 1300
   明治維新 150 年、北海道命名 150
   東京タワー開業 60 周年
   「東京ディズニーリゾート®」 開業 35 周年
   瀬戸大橋開通 30 周年

1 月

7日(日)
18 日(木)
26 日(金)

NHK 大河ドラマ 「西郷どん(せごどん)」放送開始(鹿児島県が主な舞台)
良品計画の「MUJI」ブランド初のホテルが中国・深センに開業
世界最大規模の対戦格闘ゲーム大会「EVO Japan 2018」日本で初開催(28 日(日))

2 月

9 日(金)
24 日(土)

23 回オリンピック冬季競技大会(2018 平昌)開催(韓国/平昌)(~25 日)
渋谷パルコパート2跡地に「hotel koe tokyo」開業
「越後妻有 2018 -SNOWART(スノワート)開催(新潟県十日町市・津南町)(~3 11 日)

3 月

9 日(金)
24 日(土)

12 回冬季パラリンピック競技大会開催(韓国/平昌)(~18 日)
奈良市の平城宮跡に観光施設「朱雀門ひろば」開業

4 月

15 日(日)
28 日(土)
月内

「東京ディズニーリゾート®35 周年イベント開始
名古屋に「レゴランド®・ジャパン・ホテル」開業
ワコールが京都の町家を改装した宿泊施設「京の温所」開業
ホテルオークラがインドネシアのバリ島に「ホテル・ニッコー・バリ(仮称)」開業予定
日販(日本出版販売)が保養所を改装した、ブックホテル「箱根本箱」開業

6 月

8 日(金)
14  日(木)
15  日(金)

カナダ・ケベック州のラ・マルベイで主要国首脳会議(G7サミット)開催
サッカー・ワールドカップ ロシア大会開催(~7 15 日)
住宅宿泊事業法(民泊新法)施行 民泊が全国で解禁

7 月

20 日(金)
29 日(日)

アメリカ・サンフランシスコで「ラグビーワールドカップ・セブンズ 20187 人制ラグビー)」大会開催(~22 日)
「大地の芸術祭越後妻有アートトリエンナーレ」開催(新潟県十日町市・津南町)(~9 17 日)

8 月

中部国際空港隣接地に複合商業施設「フライト・オブ・ドリームズ」開業

9 月

29 日(土)

第 73 回 福井国体開催(~10 月 9 日)

夏秋
2018 年中

「ハイアットリージェンシー瀬良垣アイランド沖縄」開業予定
渋谷の東横線跡地に「渋谷ストリーム」開業
沖縄・伊良部島にマリオットが「ラグジュアリーコレクション」ブランド「イラフ SUI ラグジュアリーコレクションホテル 沖縄宮古」を開業

 

(国内旅行)

国内旅行人数は 3 570 万人(前年比+3.0%)、平均消費額は 35,210 円(前年比+0.3%)と推計
観光庁の宿泊旅行統計調査では、日本人の延べ宿泊者数は、2017 年 1 月~10 月の累計で前年比 101.4%となっています。ゴールデンウィークや夏休みの航空旅客数や鉄道旅客数はプラス基調でした。こうした状況から、2017 年の国内旅行人数は、3 億 570 万人程度(前年比+3.0%)、平均消費額は、35,210 円(前年比+0.3%)になると推計します。

 

(海外旅行)

海外旅行人数は 1,790 万人(前年比+4.6%)、平均消費額は 241,900 円(前年比▲2.8%)と推計
2017 年の日本人の出国者数は、1 月から 11 月までの累計で対前年比 4.8%増の 1,642 万人と なり、ほぼ毎月、前年同月を上回っています。為替レートはほぼ前年並で推移しました。昨年は 0 円だった燃油サーチャージが今年の 2 月から復活していますが、2 月以降の海外旅行者数に影響みられません。ヨーロッパ方面への旅行は回復していますが、アジアを中心とした近距離志向や LCC の利用の増加などから消費額は減少すると考え、海外旅行人数は、1,790 万人程度(前年比+4.6%)、平均消費額は、241,900 円(前年比▲2.8%)になると推計します。

 

(訪日旅行)

訪日外国人旅行者数は、2,850 万人(前年比+18.3%)と推計
2017 年の訪日外国人旅行者数は、1 月~11 月の累計で 2,616.9 万人(対前年比+19.0%)となっています。中国に次いで 2 番目に訪日人数の多い韓国からの旅行者が予想以上に増加して人数を押し上げました。 また、2017 年 10 月までの訪日クルーズ旅客数は 217.5 万人で、前年同期比 1.26 倍となり、こちらも 10 月までで昨年 1 年間の 199.2 万人を上回るペースで推移しています。
LCC の増便によるリピーターの増加により、地域への訪問者が増え、雪遊びやお花見などの日本的な体験を目的とした旅行も増加するなど、訪日外国人旅行者の状況は日々変化をしています。2017 年の訪日外国人旅行者数は、2,850 万人程度(前年比+18.3%)になると推計します。

<JTBアンケート調査方法>
調査地点:全国200地点、各層に比例配分
調査実施期間:2017年11月2日~11月14日
調査対象:全国15歳以上79歳までの男女個人
サンプル数:1,200名(1地点6名×200地点)
調査方法:専属調査員による個別訪問調査(100%回収)

 

<報道関係の方からの問い合わせ先>
JTB 広報室 03-5796-5833
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